インターネットで無料診断

ESCO事業可能性簡易診断システムは、民間業務用ビルオーナー、自治体のみなさまがインターネットを利用し、ESCO事業の可能性を簡易に判断、把握し、ESCO事業化への契機とすることができるよう開発したものです。
診断システムのもととなる建物データは、(社)建築設備技術者協会のELPAC2000および大阪ESCO協会の会員から提供された全国的な建物データベースを利用しています。
診断システムは、ある規模以上の建物データを統計的に処理し構築しています。極端に小規模な施設などを入力すると、適正な計算結果が算出できない可能性がありますのでご注意ください。省エネルギー量などの計算には大阪の気象データを利用しています。

簡易診断システムは「ステップ1」「ステップ2」の2つがあります。「ステップ1」はESCO事業の可能性に関して簡易判定を行います。「ステップ2」は、個々の省エネ・省コスト手法の検討までを行います。「ステップ1」から「ステップ2」に進むことも、最初から「ステップ2」を選ぶこともできます。

診断ステップ解説
ステップ１（簡易判定）
●年間光熱水量や費用などを入力し、平均的なビル用途別エネルギー消費量などと比較。
●竣工後の年数や日常の省エネへの配慮状況などを勘案して、ESCO事業可能性に関する総合判定を行います。

ステップ２（簡易診断）
●建物用途ごとに具体的な省エネルギーおよび省コスト手法（以下、省エネ手法）を選定することで、エネルギー削減量や削減額などを試算。省エネ手法は、用途ごとにこれまでのESCO事業実施事例から、どの事業でも共通して多く採用されている手法をあらかじめ設定しています。
●選定された省エネ手法による費用対効果の検証により、契約方式別の総事業費や事業年数を試算。
●デフォルト値を利用し、入力をより簡略化できるように配慮。実際の建築設備の詳細情報の入力により、診断精度が上げられるように工夫されています。

注）ここでいう簡易診断は、一般的なESCO事業導入フローでいう診断レベルとは異なります。
　　あくまでも目安とお考えください。ESCO事業の可能性およびその内容を保証するものではありません。

　入力内容/判定・診断内容の詳細はこちら

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